橘みゆきです。
2/27(土)13:30に発生したチリ地震(Ｍ8.8)に伴う津波は、太平洋を越えて、日本に達しました。
今日(2/28(日)) 9:33、気象庁は、大津波警報および津波警報を発令しました。
前回のチリ地震(1960年,Ｍ9.5)では、世界各国の津波情報の共有が行われなかったこともあり、東北地方太平洋沿岸（三陸海岸）に４ｍの津波に多くの方が巻き込まれ、１４０人以上の亡くなりました。
今回のチリ地震のように、対岸の火事だと思っていたら、津波が１日かけてやってきて自分に巻き込まれるという経験は、スマトラ島沖地震みたいに、世界は１つにつながっているのだということを、改めて実感します。
新世代どっとネットでは、地震に関するコラムを過去にいくつかあげていますし、旧連山に掲載したコラムで、まだ公開していないものもあります。
今回の地震のようなＭ８以上の地震が、日本にも発生する前に、１つづつ紹介していきたいと思います。
今日は、昨年(2009年)８月１７日に掲載したコラムを２つ掲載します。
本コラムは、【連山】に 2007年08月22日に投稿したコラムです。
【旧連山コラム】大地震が間もなくやってくる
橘みゆき 2007年08月22日
"If it can happen, it will happen." 「起こる可能性のあることは、いつか実際に起こる。」
"Everything that can possibly go wrong will go wrong." 「うまく行かなくなりうるものは何でも、うまく行かなくなる。」
"The unexpected happens, and you'd better prepare (be ready) for it."「いかに準備万端でも想定外の事は起こる」は、サッチャーの法則(Thatcher's Law)として、有名である。
（→元英国首相マーガレット・サッチャー）
日本は地震が多く発生する地域である。
世界で発生している地震の約１割が日本周辺で発生しています。
地震ハザードステーションで公開されている３０年以内に震度６弱以上の揺れに見舞われる確率の分布図(基準日2007年1月1日)を見ると、北海道の根室地方、宮城県の女川半島、東海地方から四国までの太平洋側が高い確率となっています。
中越沖地震が発生した新潟県はそれほど高くありませんでした。
この図を見ると、東海地震、東南海地震、南海地震が３０年以内に発生する確率が高いことが分かります。
これに備えて、住宅に対する耐震補強をはじめ、地震に対する備えを個人レベルから、地域レベル、自治体レベルと、実施しています。一方、Ｍ７クラスの断層が動くことで発生する首都圏直下地震が今後３０年以内に発生する確率は７０％と言われています。
この地震が首都圏で発生した場合、最大１００兆円もの被害が発生すると予想されています。
首都直下地震の想定被害
中央防災会議が想定している地震のうち、首都圏直下型地震はいくつかありますが、最も被害が大きいケースは東京湾北部地震です。
首都直下地震対策専門調査会報告書の概要 (平成17年7月)によると、東京湾北部地震 M7.3、冬18時、風速１５m/s のケースで、死者：約１万１千人、経済被害額：１１２兆円という、膨大な被害の発生を予測しています。
日本のＧＤＰの２割、国家予算の１年半分です。そんなお金、一体どこにあるのでしょうか？
首都圏で大地震が発生した場合、地震の被害が広範囲に広がるため、復旧するには多くの時間、費用がかかります。
その間、治安が乱れ放題になるのか、お互いに助け合うのか。私にはわかりません。
１９２３年の関東大震災、第二次大戦末期における大空襲を乗り越えてきたのですから、全滅することはありませんが、現在（２００７年８月）の日本とは異なる社会に生まれ変わるかもしれません。
経済アナリストの藤原直哉さんはグレイトコラボレーションを提唱しています。
２１世紀は大都市よりも地方が明るい時代といったところです。
未来社会の１つのモデルといえます。
今の息苦しい世の中が一旦終わって、新しい世の中に生まれ変わることを期待したい。
橘みゆき 拝
Neo-Generation.NETへ再掲載：2009/08/17、2010/02/28 橘みゆき 拝
【参考文献】
新たな黄金時代―腐敗政治と経済混乱が新時代の革命を生む ラビ・バトラ (著)
【関連するコラム】
「首都直下地震の被害は100兆円」 橘みゆき：2007/01/14
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